「コロナ禍は、あなたの『働き方』にどんな影響がありましたか?」ーー新型コロナウイルスの国内での感染が確認されて一年になるタイミングで、私が共同代表を務めるWaris(ワリス)では「コロナ禍における女性の働き方」をテーマに調査を行いました。結果はプラスの影響とマイナスの影響が拮抗するものとなりました。

 

1000名以上の女性にご協力いただいたのですが、「プラスの影響があった」人が9割以上いた一方で「マイナスの影響があった」人も8割以上にのぼりました。

 

しかし、これには回答者の雇用形態(働き方)による違いも大きかったようです。正社員や経営者、フリーランスでは「プラスの影響があった」が「マイナスの影響があった」を1~2割程度上回る結果となっています。一方で無職や非正規雇用(契約社員など)の方についてはプラスの影響とマイナスの影響がほぼ同じか、無職の方ではマイナスの影響がプラスの影響を上回っています。

NHKが昨年11月に独立行政法人「労働政策研究・研修機構(JILPT)」と共同で行った調査によれば、2020年4月以降、仕事になんらかの影響(失業・離職・休業・労働時間急減)があった人は男性が18%、女性が26%で、女性は男性のおよそ1.4倍にのぼっています。雇用形態別で見ると、正社員が18%だったのに対し非正規雇用では33%とほぼ倍の開きがあり、非正規雇用の女性が大きな影響を受けていることがわかります。

特にコロナ禍は女性が多く働く飲食業や小売業など対面型のサービスを直撃しており、こうした事柄が「コロナ禍による働き方への影響をどう捉えるか?」という問いへの答えに関連してきていると考えられます。

実際、コロナ禍の働き方への影響を考えるにあたっては、リモートワークの存在が大きいのです。以下は回答者から得られたコロナ禍でプラスに変化した具体的な働き方の内容です。

 


「プラスの変化」の内容は、「リモートワークができるようになった・または以前よりリモートワークが増えた」が圧倒的に多く、「リモートワークになり子ども・家族との時間が増えた」、「リモートワークになり仕事の効率が良くなった・集中して仕事ができる」「配偶者もリモートワークになり、家事を手伝ってくれるようになった」などの回答が上位を占めています。リモートワークによる生産性向上やワークライフバランスの充実を感じている女性が多いようです。

 
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