かつて大学などの入学試験はペーパー試験一辺倒で、テストにさえ合格すれば希望の学校に入ることができました。ところが近年は人物重視ということで、面接や小論文などを課すところが増え、いわゆるコミュニケーション能力（コミュ力）が強く問われるようになっています。企業の採用は以前からコミュ力が必要などと言われてきましたが、最近はさらにその傾向が顕著になっているようです。
コミュ力重視になっているのは、視野の広い人材を獲得することが目的ですが、ペーパー試験の比率を下げることは格差の拡大につながるとの指摘も出ています。一部の家庭ではコミュ力を身につけさせるため、子どもの頃からお金をかけて多くの体験をさせており、これができない子どもとの間に格差が生じるという話ですが、この問題についてはどう考えればよいのでしょうか。
学校や就職の試験において、ペーパー試験以外の比率を高めることそのものについては、多くの人が納得しているのではないかと思います。中にはコミュ力を重視すると基礎学力が落ちると批判する人もいるようですが、絶対的な合格ラインを設定しておけばこの問題は回避できます。
例えば、ペーパーテストで85点以上を合格とし、あとはペーパー以外の項目で評価するという選抜方式と、ペーパーテストだけで決定するという選抜方式であれば、おそらく前者の方が優秀な人材を採用できるでしょう。
85点以上であれば一定の学力は証明されているわけですから、それ以外の才能を多角的に評価した方がよいに決まっています。ペーパー試験だけで決めてしまうと、上から100点、99点、98点と1点刻みで並んでしまい、もしかすると90点の人は不合格になってしまうかもしれません。確かに90点の人と99点の人を比較すれば、点数は99点の方が上ですが、90点の人が他にも多彩な才能を持っていた場合、逸材を逃してしまう結果となります。
しかしながら、多角的な選抜の方がよい人材を選抜できる、という話は「評価する側の能力が高ければ」という前提条件が付きます。評価する側が凡庸な人材だった場合、ペーパー試験以外の項目を正しく評価できなくなってしまいます。コミュ力を重視すると、お金をかけた子どもや学生ほど有利になるというのは、そうした状況下（採用する側に能力がない）では、十分にあり得ることでしょう。
いくらお金をかけてイベントを体験したり、海外生活を体験したり、あるいはボランティア活動に取り組んだところで、それを自分自身の言葉で、しかも採用する側の論理で説明できなければ、コミュ力でも何でもありませんが、凡庸な人はそれを能力と勘違いしてしまいます。
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