医療保険が本当に必要なのはどんな人？保険料を払いすぎないための“やめ時”とは【ファイナンシャルプランナーが解説】

毎日のように目にする医療保険のコマーシャル。「〇〇歳になっても入れる」「持病がある人でも入れる」と言われると、やはり入っておくべき？と思えてくるものです。また、自分自身のことだけでなく、年金生活の親世代が「医療保険に入っているかどうか」が気になっている人も多いのではないでしょうか。そこで今、知っておきたいお金の常識を、『かんたん年金家計ノート 2022』より、ファイナンシャルプランナーの深田晶恵さんのコラムからご紹介しましょう。

●民間保険に頼らなくても備えは可能
「病気に備えるには民間医療保険にしっかり入っておくこと」と考える人はとても多いです。しかし、「貯蓄でカバーできないリスクにだけ民間保険で備える」のが原則です。病気にかかるお金の大半は健康保険でカバーできるため、民間保険に頼らなくとも貯蓄で備えることが可能といえます。年金世代が病気に備えるには「年金収入と貯蓄が基本」と考えましょう。

●がん治療で給付金は出る？　出ない？
医療保険は入院もしくは手術をしないと、給付金が出ません。ところが、医療技術の進歩により、入院しなくても通院でできる治療が増えています。その最たるものが、がん治療でしょう。以前は抗がん剤治療といえば、数ヵ月にわたる入院が必要でしたが、現在は通院でできます。放射線治療も同様に通院で可能です。手術は入院を伴いますが、入院日数は短期化の傾向にあります。

●意外と頼れる！日本の健康保険制度
日本の健康保険制度は充実しています。60代の年金生活者なら自己負担額は最大で月6万円～9万円で済み、70歳以上はさらに負担は減ります。数週間入院するようなことになり、10万円近い出費があると家計には痛手ですが、10万円くらいであれば貯蓄からの捻出は可能でしょう。民間保険で備えると、保険料を毎月払っていかなくてはなりません。

●それでも医療保険が必要な人って？
医療保険が必要なのは、まだ貯蓄が貯まっていない人、フリーランスで収入が安定していない人です。入院しても年金がストップすることはありませんし、老後資金も備えになります。年金世代は、医療保険の必要性が低いといえます。仮に保険料が月5000円なら、60歳から20年間払うと総額120万円にもなります。年金生活になったら医療保険からの卒業を考えるといいでしょう。