新型コロナウイルスによってテレワークへの移行が進んだことから、住み替えを検討する人が増えているそうです。会社に行く頻度が減り、家での仕事が増えるのであれば郊外の広い家の方がよい、という考え方です。企業の中にもオフィスのあり方について見直す動きが出ていますから、働く場所に対する概念が変わりつつあるのは間違いありません。


 しかしながら、テレワークが多くなるからといって、郊外の戸建て住宅への住み替えを検討するのは少し待った方がよいでしょう。賃貸であれば構いませんが、所有の場合にはより慎重になった方がよさそうです。

 

テレワークへの移行で、多くの人が苦労しているのは場所の確保だと思います。

テレビ会議が行われると、家の中が画面に映り込んでしまいますから、どの場所にパソコンを置くのか注意しなければなりません。子どもがいる場合には、子どもが乱入してくる可能性がありますし、電車や自動車など外の音が気になる人もいるでしょう。

書斎を持てる人はごく一部ですから、それぞれに工夫を凝らして、場所を確保しているはずです。

テレワークが不便だという声が出る一方、一部の企業ではテレワークに移行しても何の支障もないことが分かり、オフィス・スペースの一部を縮小する動きも出ているようです。何よりテレワークに移行すると通勤地獄から解放されるというメリットがありますから、多くの人にとって「テレワークは思ったほど悪くない」という印象ではないでしょうか。

今回のテレワークはあくまでコロナ対策の一時的な措置であり、今後もすべての仕事を家で行うというのは少々考えにくいことです。とはいえ、コロナ後はテレワークをより積極的に活用する方向に社会が進んでいく可能性が高く、そうなってくると、やはり家の問題は重要です。

一部のビジネスパーソンは、より広いスペースを確保できる郊外の戸建て住宅への住み替えを検討しており、SNS上でも関連する話題を見かけます。
もしテレワークの頻度が増えるのだとすると、広い仕事スペースがあった方が圧倒的に快適です。会社に通勤する回数も減りますから、郊外への転居によって1回あたりの通勤時間が増えても、トータルでは得をするという考え方は確かにアリでしょう。

 
  • 1
  • 2