超高齢社会を生きる私たちが望むのは、ただ長生きするのではなく、“死ぬまで元気”でいること。なるべく人の手を借りず、最期まで自立した生活を送りたい。そのために、今すぐできることは何か。NY在住の老年医学専門医、山田悠史先生の新刊『最高の老後 「死ぬまで元気」を実現する５つのM』（6月24日発売）から、その答えをひとつご紹介します。
自分が望む最期を書面に残す
最期まで自分らしく生きるためには、最期の時間の過ごし方や治療方針について、話し合いを丁寧に行っていくことが大切です。自分の望みを家族や医療・ケアチームと共有する「人生会議」もその手段の一つといえます。
しかし、話し合いの内容を記録として残さなければ、証拠は残らないということになります。それを文字に残し、形にしたものが「事前指示書」や「POLST」と呼ばれる書類です。
POLSTとは、Physician Orders for Life-Sustaining Treatmentの略で、「（心肺蘇生行為などの）生命維持治療に関する医師の指示書」という意味を持つ言葉です(参考文献1)。
事前指示書は、本人の健康状態にかかわらず将来受ける可能性のある治療の選択肢に対する希望を記し、本人（と場合によって弁護士と）が作成するものです。対してPOLSTは、主に命を奪いうるような重篤な病気がある場合に、救急治療の治療方針について本人の考え方に基づき医療者が主導で医療的な指示を書面に残すもの、という違いがあります(参考文献1)。
POLSTは私の住むニューヨークでも広く受け入れられており、現在では”eMOLST”（電子的なというelectronicのe、PhysicianのPのかわりにMedicalのMがついている）という形で電子的に作成されています。
これは、同様の電子カルテを使っている医療機関の中で簡単に共有ができるようになっています。そうすることで、州内のどこの医療機関に運ばれても、緊急時にどのような対応をすべきかを確認しやすくなるのです。
こういった書類は、不要な入院を防ぐ、自分の望む場所で死を迎えることにつながるという結果を示唆した研究がある一方で、そのような結果につながらなかったとする研究もあり、現在のところはその有効性について結果が一貫していません(参考文献2)。
また、最大の懸念材料の一つは、書類を作った時点から本人の考えが変わることがあるという点で、そのような場合、書類の存在意義がなくなってしまう可能性があります(参考文献3)。
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