制度のメリット・デメリットを詳しく解説！
山田：そうですね。医療機関側としても、この制度が整えられたことによって、より「コロナ後遺症」を手厚くケアできる体制が増えると考えるのが一般的なのではないでしょうか。
今なお「コロナの後遺症」に苦しめられているという方が、日本全国にはたくさんいらっしゃいます。この制度変更により、日本全国の医療機関で後遺症に対応できる体制が強化されることで、多くの方が安心して診療を受けられるようになる、と期待されています。
医療機関レベルでの適切な診断や治療が増え、日本全国でのデータの蓄積もできる、というメリットも生まれるのではないでしょうか？
編集：素晴らしいですね！ 「コロナ後遺症」は、研究が進められている最中ということもあり、まだ不明な点が多く、理解されないことも多いと聞いたこともあります。倦怠感や疲労感、集中力の低下や頭痛など、「コロナ後遺症」の代表的な症状が続くと、どれも社会生活を送ることが難しくなってしまいますよね。この制度によって、少しでも多くの方が安心して治療を受けられるようになればいいですね。
山田：そうですよね。ただ一方で、懸念点があることも事実です。たとえ「コロナ後遺症」と診断された場合でも、治療法や治療の根拠が不十分な状況である、という点です。診療の手引きはあるものの、治療の根拠が不十分であるゆえに起こる弊害もあるでしょう。たとえば、各医師の自己流であるとか、過剰な治療が行われることもあるかもしれません。また、不適切な情報が拡散される、といったことも少し懸念ではありますね。
編集：なるほど……。「コロナ後遺症」での受診がしやすくなるのはメリットですが、「コロナ後遺症に効く○○！」みたいな情報を目にしたら、一度立ち止まって考えてみたいと思います。
山田：そうですね。それから、「コロナ後遺症」について、あらためて知っておいていただきたいポイントが２つあります。
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